【書籍】単著
『新しい収益認識基準のシステム対応』
〈中央経済社 2018年〉
2021年度から適用が開始される「収益認識基準」について法令、システム、プロセスという3つの視点から新基準対応の要点を解説しています。
『経理の知識ゼロでも 決算書が読めるようになる本』
〈フォレスト出版 2018年〉
Amazon書籍ランキング総合1位(2020/3/5付)を獲得したベストセラー「12歳でもわかる決算書の読み方」を新書化しました。
『消費税 軽減税率導入とシステム対応』
〈中央経済社 2017年〉
会計の専門家のみならず、ITシステムを担当されている方々を対象に、消費税の軽減税率制度及び2023年10月1日から適用されるインボス方式について解説しています。
『一瞬でわかる決算書の読み方』
〈宝島社 2016年〉
難しい数式は一切不要! B/S似顔絵分析法、P/L統計分析法、C/F三段跳分析法を使って決算書を図表化。話題の会社の決算書を題材に、1時間で決算書読解術が身につきます。
『マンガでやさしくわかる決算書』
〈日本能率協会マネジメントセンター 2015年〉
2015年の刊行から増刷(16刷 2022年時点)を続けるロングセラー。数字アレルギーの主人公の奮闘ストーリーとともに、決算書の基本が学べます。
『仕事で「会社の数字」の大切さに気付いたら読む本』
〈すばる舎 2013年〉
会社という組織に属する限り、「会社の数字」を「知らない」「わからない」は通用しません。豊富な図版と具体的な事例を交えながら、「会社の数字」を「仕事」へ落とし込む方法を解説します。
『消費税改正の要点とシステム対応』
〈中央経済社 2013年〉
消費税率改正にともなう経過措置を、具体的な事例と最新の個別通達をもとに解説していきます。また、会計システムと消費税の関係を知るために、業務プロセスごとの留意点を図解で学べます。
『早い話、会計なんてこれだけですよ!』
〈日本実業出版社 2013年〉
会計を“そもそも”の仕組みから解説しました。本書を読めば、「過去」の結果である決算書を読みこなし、「現在」の行動が決算書に与える影響を理解し、「未来」における会社の状況を予測できるようになります。
『早い話、会計なんてこれだけですよ!(台湾語版)』
〈如果社 2014年〉
上記『早い話、会計なんてこれだけですよ!』は、翻訳されて台湾でも出版されました。
『儲けにつながる「会計の公式」』
〈日経ビジネス人文庫 2012年〉
たった1枚の図の意味さえ理解すれば基本がマスターできます! 会計の知識をシンプルに図解。簡単な薄い本ですが、バランスシートや損益計算書の意味がわかるようになります。
『この1冊ですべてわかる 会計の基本』
〈日本実業出版社 2010年〉
2010年の刊行から増刷(18刷)を続けるロングセラー。本書は、会計の仕組みがわかるだけではなく、あらゆるビジネスシーンで“使える”会計知識と考え方を「手早く、簡単に」身につけられます。
『収益認識プロセスと会計の接点 IFRS対応版』
〈中央経済社 2010年〉
収益認識プロセスに影響を与える会計制度について解説し、業務の流れをフローチャートで説明。収益認識における個別プロセスごとの会計上の要請事項が学べます。
『12歳でもわかる! 決算書の読み方』
〈フォレスト出版 2020年〉
Amazon書籍ランキング総合1位(2020/3/5付)を獲得したベストセラー。
各種書評でも紹介されています。磯崎哲也氏 『isologue』、小飼弾氏『404 Blog Not Found』、藤沢数希氏 『金融日記』。
『借金を返すと儲かるのか? -会計の公式-』
〈日本経済新聞出版社 2018年〉
自らの仕事は決算書のどこにつながるのか? それを「会計ブロック」を使って学んでいきます。
各種書評でも紹介されています。小飼弾氏 『404 Blog Not Found』、磯崎哲也氏 『isologue』、藤沢数希氏 『金融日記』。
『借金を返すと儲かるのか?(韓国語版)』
〈知常社 2011年〉
上記『借金を返すと儲かるのか?』は、翻訳されて韓国でも出版されました。
『SEのための会計の教科書』
〈中央経済社 2009年〉
本書は、SEおよびITコンサルタントの方々向けに、できるだけ簡便かつ効率的に会計知識をお伝えすることを目指しています。各章ごとに設けられた「確認テスト」で、自己学習も可能です。
『ソフトウェア業における工事進行基準の実務』
〈中央経済社 2008年〉
新しい「工事契約に関する会計基準」の内容と対応方法をわかりやすく紹介していきます。
『国語 算数 理科 しごと』
〈日本経済新聞出版社 2007年〉
「サラリーマンって仕事なの?」お子さんの素朴な疑問にどう答えますか?さあ、いっしょに考えてみましょう。「お受験」よりも大事な「将来」のこと。小飼弾氏の書評 『404 Blog Not Found』もご参照ください。
『超図解 新人SEのための会計&業務の基礎知識』
〈エクスメディア 2006年〉
新人SEのために、会計と業務の基礎知識をトピックスごとに見開きの2ページで解説していきます。
『ビジネスプロセスと会計の接点 増補改訂版』
〈中央経済社 2005年〉
「日本版SOX法(企業改革法)」の導入にあわせ、特に重要な販売管理、購買管理、固定資産管理の三つを中心に、業務プロセスや会計システムの、どこを重点的にチェックすべきかを解説していきます。
『SEが知っておきたい会計の落し穴』
〈中央経済社 2005年〉
システム開発においては強制法規である「会計」の落し穴に落ちないことが大切です。そこで、本書は「会計を覚えることは不可能」という前提に立って、会計の落し穴にはまらない方法をお教えします。
『ビジネスプロセスと会計の接点』
〈中央経済社 2002年〉
システム開発に必要な、業務の流れと会計制度との関連を理解するための解説書です。「会計の全体像」、「業務プロセスの理解」、「業務と会計の接点」という三つの視点から,必要な知識を過不足なく学習できるように工夫しています。
【書籍】共著等
『会計の地図』
〈著者:近藤哲朗 沖山誠 監修:岩谷誠治 ダイヤモンド社 2021年〉
「会計の地図」という図法を用いて、100以上の図解で「売上」から「のれん」まで一気通貫で会計を学んでいきます。
『新・独学ではじめる税理士試験 合格法バイブル』
〈編集:会計人コース編集部 中央経済社 2021年〉
税理士受験生向けの専門誌「会計人コース」が編集した税理士試験のガイダンスです。本書中の「自分に合う電卓を選ぶ CASIO vs SHARP」に寄稿しています。
【連載記事】
- 『初めてでも分かるインボイス制度の基礎』弥報Online 2021 年8月~9月
- 『消費税改正とシステム対応』Tech Target Japan 2013 年4月~9月
- 『適用直前!工事進行基準で経営はこう変わる』日経NET 2008年5月~10月
- 『会計・業務知識超入門 財務会計 丸わかり』日経BP社 「日経SYSTEMS」2006年4月~2007年3月
- 『これならわかる!日本版SOX法と内部統制』日本経済新聞社 日経BIZ PLUS2006年7月~20007年1月
- 『マーケティングと会計の接点 ~会計制度から読み解く消費行動~』日本経済新聞社 日経BIZ PLUS 2007年8月~2008年5月
【雑誌寄稿】
- 「インボイス制度 実践の手引き」『弥報 Magazine』2023年11月号 弥生株式会社
- 「インボイス直前対策」『弥報 Magazine』2023年6月号 弥生株式会社
- 「消費税の軽減税率・インボイス導入の実務」『旬刊経理情報』 2018年8月10日号 中央経済社
- 「自分に合う電卓を選ぶ CASIO vs SHARP」 CASIO派編 『会計人コース』 2018年9月号 中央経済社
- 「会計システムのクラウド化で気をつけたいこと」『旬刊経理情報』 2017年11月10日号 中央経済社
- 「スキャナ保存制度における監査対応のポイント」『旬刊経理情報』 2016年11月10日号 中央経済社
- 「会計人のターニングポイント」『会計人コース』 2016年11月号 中央経済社
- 「消費税「軽減税率」導入への対応ポイント」『旬刊経理情報』 2016年6月1日号 中央経済社
- 「消費税「リバースチャージ方式」への対応上の留意点 」『旬刊経理情報』2015年12月20日号 中央経済社
- 「IFRS新収益認識基準へのシステム対応ポイント」『旬刊経理情報』2014年11月10日号 中央経済社
- 「IFRS新収益認識基準の実務への影響」『週刊 経営財務』 No.3183~3185 税務研究会
- 「消費税率10%への対応策と留意点」『旬刊経理情報』 2014年7月1日号 中央経済社
- 「損益分岐点を使いこなす!」『Business Topics』 2014年4月号 みずほ総合研究所
- 「消費税率引上げ直前の最終チェック 会計システムの最終確認」『月刊税理』2014年2月号 ぎょうせい
- 「消費税改正に備える 他部門への直前確認ポイント」『旬刊経理情報』2014年1月1日号 中央経済社
- 「消費税改正における実務対応」『Business Topics』 2013年10月号 みずほ総合研究所
- 「税率アップ対応プロジェクトをはじめよう!」(荒井優美子氏との共作)『税務弘報』 2013年9月号 中央経済社
- 「消費税率アップに備えた 会計システムの変更点」『旬刊経理情報』2012年12月20日号 中央経済社
- 「消費税改正にむけたシステム対応」『税務弘報』 2012年5月号 中央経済社
- 「95%ルール改正とシステムの見直し」『税務弘報』 2012年1月号 中央経済社
- 「5%経営から脱却せよ」 『日経情報ストラテジー』 2003年3月号 日経BP社